日本人・外国人/留学生の方共通
Information
概要
教育理念
変化を楽しみ、自ら学び、革新を創造する。
大学の目的
「変化を楽しみ、自ら学び、革新を創造する」ことを教育理念とし、広くイノベーションに関する知識と専門の学術を深く教授研究し、専門性が求められる職業を担うための実践的かつ応用的な能力を展開させることを目的とする。
情報経営イノベーション学部の目的
変化し続ける時代の中で、経営と情報通信技術に関する理論と実践力、国際的なコミュニケーション能力、これらを組み合わせた応用力を主体的に身に付け、新たなサービス・ビジネスを生み出す人材を育成し、国際社会と地域社会の産業発展に貢献する。
学科名称
情報経営イノベーション学科
修業年限
4年
募集定員
160名
3つのポリシー
ディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与の方針)
本学では、変化し続ける時代の中で、経営と情報通信技術に関する理論と実践力、国際的なコミュニケーション能力、これらを組み合わせた応用力を主体的に身に付け、新たなサービス・ビジネスを生み出す人材を育成することを目標に、以下の能力を身に付けた学生に卒業を認定し、学位を授与する。
職業的自立を図る能力 | 自分のライフ・キャリアに関する明確な目標を持ち、その実現のために、必要なステップや優先順位を自ら考え意欲的に行動できる。 |
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国際的な視野を持って様々な人々の抱える課題を多面的・構造的に理解するための知識を身に付けている。 | |
変化し続ける社会や組織を論理的に捉え順応することができる。 | |
経営に関する知識・スキル | 企業経営やビジネスの継続的改善に向けた目標を設定し、それを状況に応じながら計画的に実行できる。 |
市場の情報収集や調査を行い、経営課題やサービス・ビジネス創出の機会を発見できる。 | |
企業の持続性の観点から評価・分析する理論的知識と実践力を身に付けている。 | |
情報通信技術に関する知識・スキル | 情報科学の基礎理論を理解し、それを情報通信技術の実装に繋げられる基礎的な技能を身に付けている。 |
情報通信技術を用いた実社会における諸課題に対する解決法を導出できる。具体的には、以下のいずれかの素養を身に付けている。
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国際的コミュニケーション能力 | 国際的なビジネスの現場で説明、意見交換・討論、交渉など、必要なコミュニケーションをとることができる。 |
国際的な舞台で他者と協働しながらビジネスを推進する上で必要となる異文化を受容する態度や国際的視野を身に付けている。 | |
時代の変化に対応するビジネスの総合力 | 経営と情報通信技術に関する理論的知識と実践的知識を融合し、国際社会や地域社会の産業発展に寄与する革新的なサービス・ビジネスの創出に繋げる創造力を身に付けている。 |
カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
卒業認定・学位授与の方針に掲げる知識・スキルなどを修得させるために、基礎科目、職業専門科目、展開科目、総合科目から構成される順次性のある体系的な教育課程を編成し、講義、演習、実習を適切に組み合わせた授業方法により展開する。学修内容、学修指導の方法、学修成果の評価については以下のとおりとする。
1.学修内容
基礎科目・現代社会基礎科目は、生涯にわたり自らの資質を向上させ、職業的自立を図るべく必要な能力を獲得するため、以下の学修内容で構成する。
基礎科目・現代社会基礎科目 | 自分のライフ・キャリアに関する明確な目標を持ち、その実現のために、必要なステップや優先順位を自ら考え意欲的に行動できるようキャリアデザインや基本的なビジネススキルについて学ぶ。 |
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国際的な視野を持って様々な人々の抱える課題を多面的・構造的に理解するための知識を身に付けるため、現代社会の諸相や外国語を学ぶ。 | |
変化し続ける社会や組織を論理的に捉え順応することができるよう数学的な思考法を学ぶ。 |
職業専門科目のうち経営科目は、企業の戦略立案と組織管理に関する理論を理解し、その考え方を活かして企業経営の現状を評価・分析した上で、目指すべき姿を実現する能力を獲得するため、以下の学修内容で構成する。
職業専門科目・経営科目 | 企業経営やビジネスの継続的改善に向けた目標を設定し、それを状況に応じながら計画的に実行できるよう組織管理について学ぶ。 |
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市場の情報収集や調査を行い、経営課題やサービス・ビジネス創出の機会を発見できるようマーケティングの手法を学ぶ。 | |
企業の持続性の観点から評価・分析する理論的知識と実践力を身に付けるため、企業会計や企業法務を学ぶ。 |
職業専門科目のうち情報通信技術科目は、情報科学の理論を理解し、情報通信技術を活用して実社会における諸課題の解決に取り組むことができる素養を培うために、以下の学修内容で構成する。
職業専門科目・情報通信技術科目 | 情報科学の基礎理論を理解し、それを情報通信技術の実装に繋げられる基礎的な技能を修得するため、コンピュータの動作原理やプログラミングを学ぶ。 |
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情報通信技術を用いた実社会における諸課題に対する解決法を導出できるよう以下の内容を学ぶ。
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展開科目・グローバルコミュニケーション科目は、文化的背景の異なる他者と協働するために必要なコミュニケーション能力や国際感覚、国際的な視野を身に付けるため、以下の学修内容で構成する。
展開科目・グローバルコミュニケーション科目 | 国際的なビジネスの現場で説明、意見交換・討論、交渉など、必要なコミュニケーションをとることができるよう外国語運用能力の向上を図るとともに、場面に応じた外国語による表現技法を学ぶ。 |
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国際的な舞台で他者と協働しながらビジネスを推進する上で必要となる異文化を受容する態度や国際的視野を身に付けるため、自文化・異文化、国際社会の変遷・動向、国際化社会における様々な業界の特性などについて学ぶ。 |
職業専門科目のうち領域共通科目及び総合科目は、経営と情報通信技術に関する理論的知識と実践的知識を融合し、国際社会や地域社会の産業発展に寄与する革新的なサービス・ビジネスの創出に繋げる創造力を獲得するため、以下の学修内容で構成する。
職業専門科目・領域共通科目/総合科目 | 実践的なプロジェクト型演習を中心に、経営と情報通信技術に関する知識・技能、国際的な感覚・視野を統合的に活用し、他者と協働しながら新たな経済的・社会的価値を生むサービス・ビジネスの創案に取り組む。 |
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経営や情報通信技術に関する知識を基に、ビジネスプランを立案し、その実現に向け、他者を説得し資金調達等に繋げる手法を実践的に学ぶ。 | |
企業等における600時間の臨地実務実習を通じて、新たなサービス・ビジネスを創出する上で必要となる計画立案・遂行力、課題発見・分析・解決力等のビジネススキルを実践的に学修する。 |
2.学修指導の方法
(1)4年間を通じて学生個々の学修成果を定量的・定性的に記録した学修ポートフォリオを作成する。学修ポートフォリオを活用して教員組織と事務組織の連携の下に、学生が学修状況を内省し、明確な目標を持って計画的に学修を進められるよう必要な助言・指導を行う。 |
(2)授業は原則40名以下で実施する環境を整備し、各授業科目の学修内容・到達目標に応じて講義、演習、実習又はこれらの併用により行う。その際、必要な知識の修得に配慮するとともに、グループ討議やグループワーク、プロジェクト型演習などの授業手法を適切に取り入れ、学生の主体的な学びを促す。 |
(3)学生が教育課程の体系を理解した上で履修する授業科目を選択し、自身の志向に応じて学修を進められるよう履修モデルを活用した履修指導を行う。 |
(4)LMS(Learning Management System)による授業の事前事後学習の推進や結果のモニタリングを行う。 |
3.学修成果の評価
(1)シラバスにおいて各授業科目の到達目標と成績評価の方法・評価割合を明示し、それに従って適切に学修成果を評価する。また、成績評価は試験又はレポートを中心に行う。 |
(2)各授業科目の成績評価を基に、各学生の成績評価の全体平均を示す総合成績評価GPA(Grade Point Average)を算出し、履修指導等に活用する。 |
アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)
本学の教育理念・目的に共感し、以下の(1)、(2)、(3)、(4)全ての項目に当てはまる人を受け入れる方針である。
(1)高等学校等までの履修内容の、「国語」あるいは「日本語」を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力と、講義やゼミ、文献読解やレポート作成に必要な基礎的な能力を身に付けている。また、「英語」を通じて、国際的なコミュニケーションの修得に必要な基礎的な能力を身に付けている。同様に「数学」を通じて、情報通信技術に係る数学的思考や論理的な科目に必要となる基礎的な能力を身に付けている。 |
(2)社会のさまざまな問題について、知識や情報をもとにして、筋道を立てて考え、その結果を説明することができる。 |
(3)情報通信技術や経営学に興味があり、その知識やスキルをもとに社会のさまざまな課題解決のため、新たな商品・サービス・ビジネスを生み出したいという意欲がある。 |
(4)学校でのグループ学習、課外活動やボランティア活動などの経験があり、他の人たちと協力しながら課題をやり遂げることができる。 |
学力の3要素の評価
iUの入学者選抜では、『学力の3要素』を多面的・総合的に評価しています。

2026年度入学者選抜における共通事項
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民間英語の資格・検定試験の活用について
2026年度入学者選抜において、民間英語の資格・検定試験の成績等は活用しません。 -
調査書等の活用について
すべての選抜区分において、調査書の提出を求め、合否判定の参考とします。 -
JAPAN e-Portfolioなどのe-ポートフォリオの活用について
2026年度の入学者選抜において、JAPAN e-Portfolioなどのe-ポートフォリオは活用しません。 -
大学入学共通テストの活用について
2026年度入学者選抜において、令和8年度大学入学共通テストを活用した入学者選抜は実施しません。
出願方法
インターネット出願システムを利用します。
受験の流れ
- 必要書類等の準備
- インターネット出願システムで登録
- 入学検定料の支払い
- 出願書類の郵送もしくは窓口提出
- 受験票の印刷
- インターネット出願システムのマイページ内「お知らせ」に送られる
試験当日の集合時間や持ち物などを確認 - 試験当日
※選抜区分ごとに必要な出願書類が異なります。
※試験当日の集合時間や持ち物などの注意事項をインターネット出願システムのメッセージ機能で行います。
※試験前後の連絡は出願システム及びメールにてご連絡いたします。必ず本学からのメール(@i-u.ac.jp、@syutsugan.net)を受信できるメールアドレスをご登録が必要となります。
入学検定料
- 初回出願 30,000円 年度内2回目以降の出願 各10,000円
※入学検定料支払い時に事務手数料(受験者負担)が発生します。一度納入された入学検定料については、いかなる場合でも返還できません。
※私費外国人留学生指定校推薦型選抜および私費外国人留学生学校推薦型選抜は、入学検定料30,000円は不要です。
学生納付金※初年度
入学金・授業料・施設維持費
時期 | 入学金 | 授業料(実習費含む) | 施設維持費 | 合計 |
---|---|---|---|---|
入学手続時 | 200,000円 | 1,080,000円 | 320,000円 | 1,600,000円 |
その他※2025年度生実績
時期 | 保険料(4年間) | 学友会費(入会費) | 学友会費(年間費) | 合計 |
---|---|---|---|---|
入学手続時 | 4,660円 | 20,000円 | 5,000円 | 29,660円 |
2年次以降 | − | − | 5,000円 | 5,000円 |
※入学金を除き、授業料(実習費含む)、施設維持費は2年次以降も毎年必要です。
※授業料は年額一括納入していただくことが前提ですが、分納(前期・後期)することも可能です。
※上記の他に、ソフトウェア、教科書、教材費、実習費等が別途かかります。
※その他納付金の保険料については、変更になる場合があります。
特待生納付金※初年度
iU特待生
時期 | 入学金 | 授業料(実習費含む) | 施設維持費 | 合計 |
---|---|---|---|---|
A特待生 | 200,000円 | 80,000円 | 320,000円 | 600,000円 |
B特待生 | 200,000円 | 580,000円 | 320,000円 | 1,100,000円 |
C特待生 | 200,000円 | 880,000円 | 320,000円 | 1,400,000円 |
学生寮特待生
学生寮特待生は、寮費の年間総額の内、180,000円以上が減免されます。(寮・お部屋によって金額は異なります) ※2025年度生実績
特待生選抜
以下選抜区分では志願者のうち希望者には特待生選抜を実施します。なお、特待生選抜は入学者選抜初回受験時のみ受験可能です。
特待生選抜対象区分
種別 | 年間免除額 | 採用人数 | 選抜方法 | 対象選抜区分(A日程) | 対象選抜区分(B日程) |
---|---|---|---|---|---|
A特待生 | 1,000,000円 | 20名程度 | 試験 + 面接 |
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B特待生 | 500,000円 | ||||
C特待生 | 200,000円 | ||||
学生寮特待生 | 寮の費用 180,000円以上 |
若干名 |
【申請方法】
インターネット出願時に「特待生選抜を希望する」にチェックを入れてください。
※選抜結果と特待生選抜結果をあわせて、特待生を決定します。
※特待生については、入学後毎年審査があります。
※入学手続きの際、初年度納入金から適用となります。(A特待生、B特待生、C特待生のみ)
※学生寮特待生(寮の金額)の年間減免額は、寮・お部屋によって金額は異なります。 ※2025年度生実績
学校法人電子学園日本電子専門学校との併願割制度
専願を除く各選抜区分において、iU 情報経営イノベーション専門職大学と同学校法人である日本電子専門学校との併願を申請し、最終的に、日本電子専門学校へ入学をされる場合には、本学へ納入いただいた入学金200,000円をそのまま日本電子専門学校への入学金200,000円として適用いたします。
なお、併願割制度をご希望の方は出願時に『日本電子専門学校併願申請書(本学所定様式)』の提出が必要です。
※出願後の申請は受け付けておりません。
※【親族入学優遇制度】との併用はできません。
親族入学優遇制度
入学希望者の2親等までが学校法人電子学園の在学生・卒業生である場合、学生納付金より200,000円、親族同士で同年入学する場合はそれぞれ100,000円を減免する制度です。
1親等:父母、子
2親等:兄弟姉妹、祖父母、孫、配偶者
なお、親族入学優遇制度をご希望の方は出願時に『親族入学優遇制度申請書(本学所定様式)』の提出が必要です。
※出願後の申請は受け付けておりません。
※【学校法人電子学園日本電子専門学校との併願割制度】との併用はできません。